ユンボの処分方法は?解体処分・買取業者・下取り?
ショベル/ユンボは土木・建設工事の現場や鉱山、農作業の現場などにおいて無くてはならない重機です。
重機は様々な現場で過酷な環境にも耐えるように作られていますが、買換えや故障などの理由で処分を考えることもあります。
ユンボを処分するには、いくつかの方法があります。ユンボの処分方法を具体的に紹介します。
3つのユンボ処分方法
ユンボの処分方法は3つ!
自分で廃車手続きを行う「お金を払って解体処分する方法」、重機買取業者に依頼する「買取依頼でお金を得る方法」、買い替えで販売業者で処分費もしくは値引き「下取りに出す方法」です。
3つの方法の概要をそれぞれ紹介致しました。どのスタイルが当てはまるか、どの方法が良いかを比較してみましょう。
● 解体処分する方法
重機の解体処分は許可を受けた専門の設備や技能が必要となるため、解体業者に料金を支払い、依頼することになります。
ユンボが自走しない場合やナンバーがないなどの理由で公道走行が不可能な場合は、レッカー車の利用料が必要です。
陸運局での廃車手続きに伴う抹消登録申請などは、自分でおこなうことができます。陸運局の手続きが面倒な方は、専門家に依頼しかないです。
解体処分する場合は処分費用や色々な依頼費用がかかります。費用をかけずに処分したい方は、買取か下取りをお勧めします。
● 買取業者に頼む方法
古い機械だし….、壊れているし….と考えるよりも、諦めるよりも、まず中古重機の買取業者に査定の依頼をしてみましょう。
日本の重機は性能が高いため、中古の重機は日本国内だけではなく、世界中の建設や鉱山、農業などの現場で需要があります。
故障して動かないものでも、部品取りや修理などができるとして価格がつくこともあります諦めずに買取業者に依頼してみましょう。
買取業者は中古重機売買の独自ネットワークがあるので、中には出張で来てくれることも、高く買取できることもあります。
うまくいけば、廃車費用がかからないどころか、思わぬ高値で売れるかもしれません。
● 下取りを依頼する方法
買い替えを検討している場合に使える方法で、新しいユンボを購入する際に依頼すれば、下取りをしてもらえる場合もあります。
ただ、下取りの査定は一般的な買取業者よりも安いことがほとんどです。下取りしたユンボを整備して再販するため、整備代や再販後のアフターケアの人件費などを織り込んだ下取り査定額になります。また、販売店は下取り価格を独自に決めていることが多く、店によって大きな差があるようです。
解体処分の手続き方法
解体処分に必要なもの
解体の流れや手続き、必要な書類は、重機の大きさやナンバープレートの有無によって違うので注意が必要です。また、解体処分をする際の費用にはレッカー費用・解体費用・永久抹消申請費用などがかかります。
解体費用は年々上がっていますが相場は、小型重機で1~2万円、大型重機は3~5万円程度で永久抹消申請を自分でおこなわず行政書士に依頼する場合は1万円程度かかります。
重機買取の手続き方法
買取に必要なもの
査定には主に下記の情報が必要ですので、下調べしておきます。
メーカー・車種・稼働時間・型式・アタッチメントの有無・重機の状態
清掃してアタッチメントなどを取り付けておきます。点検記録や取扱説明書などもあると高評価がつく場合もあります。査定は以下のポイントを主にチェックされることが多いです。
稼働時間と修繕記録・年式・付属部品の有無・定期検査記録の有無・取扱説明書の有無・人気のある型式かどうかなどです。
買取業者への依頼は、業者を選ぶ手間はありますが、壊れているユンボでも価格がつくことがある、各種手続きを代行してもらえる・お金ももらえるなど大きなメリットがあります。
下取りの手続き方法
下取りに必要なもの
買い替えで新しいユンボなどの重機の購入を前提とする方法です。購入店で古いユンボを下取りをして値引きの場合もありますし、処分費用がかかる場合もあります。
インターネットが普及する前は、重機の買い替え時にはメーカーに下取りをしてもらうのが一般的な処分方法でした。しかし、一般的に販売店は買取に弱く、下取り価格は買取業者の価格に比べて低く見積もられることが多くあります。
なぜなら販売店はユンボなどの重機を再販する際に、整備して保証などをつけることが多く、再販価格を考えると査定の限界額も低い水準にならざるを得ないからです。
ユンボの耐用年数・維持方法
ユンボの耐用年数は、環境などに大きく左右されるため一律に決められるものではありません。使用時間が耐用年数の目安になります。使用時間はアワーメーターで確認可能です。
小型のユンボの場合は3,000時間、大型のユンボの場合は10,000時間を超えると、一般的に更新の検討時期と言われています。
メンテナンスによりユンボの寿命は伸びますが、その分費用がかかります。部品やオイル交換など消耗品だけでなく、バッテリー修理やオーバーホールなどのメンテナンスには数十万円~数百万円の費用がかかることもあります。
修繕と定期検査の記録を残しておき、稼働時間とメンテナンス記録を照らし合わせて、更新するか、買換えするかの判断をすることをおすすめします。